富士フイルムグループは、フィルムの国産化を目指した技術開発、オイルショックやシルバーショックによる原材料価格の高騰、イーストマン・コダックからの米通商法301条提訴など、度重なる試練に立ち向かい、乗り越えてきました。中でも2000年以降、急激なデジタル化の進展により、主力ビジネスであった写真フィルムの 市場が縮小し、本業消失の危機に直面する中、事業構造を大胆に転換するとともに、培ってきた技術を革新的に進化させることで事業領域を拡大。未来を起点に今「すべきこと」「足りないもの」を整理し、あらかじめ準備しておくバックキャストからの戦略強化・資源配分を重視し、現在の強固な事業ポートフォリオの構築につながっています。富士フイルムグループは、イノベーションによる価値の創造によって、事業を通じた社会課題の解決(Opportunitiesの獲得)、事業プロセスにおける環境・社会への配慮(Risksの低減)を図り、サステナブル社会の実現に貢献していきます。